ここで言う「静けさ」とは市場のことで、値動きが静かか、静かでないかはVIX（ボラティリティ・インデックス）別名恐怖指数で表され、市場参加者の心理を表す。
VIX指数が低ければ値動きが小さく、指数が大きければ値動きは乱高下であることを示す。現在のNY市場のVIXは10‐13で2006年以来最も低い。
2007年末から始まった暴落の前夜は今日と同じくVIX指数は最低であった。

Bloombergの最近のアメリカにおけるLeveraged lending（株式売買信用貸付残）の指標によると2006年のピーク100は2008年9月の暴落時には60まで下がったが現在は100に戻り、正に暴落前夜の様相。
FRB（連邦準備理事会）は2008年から600兆円相当の緩和資金を、資金を必要としない市場に国債を買う形で投入、資金インフレによる金利上昇を人為的に押さえてきた。
もし各先進国中央銀行の超大緩和が無ければ、株式、債券、不動産価格の上昇は有り得なかった。
FRBは支払い不能の米国債と心中することは出来ないので緩和（国債買い）を昨年10月末に止め、今や利上げ時期を模索している。
中央銀行が国債を買うから安心して国債を買ってきた結果短期国債の利回りはマイナスになっている。潜在的不渡り手形を割り引くと、金利を払うどころかご褒美として金利がもらえるのである。
FRBが言う「正常に戻す」とは、不渡り型手形であろうと、一流手形であろうと割り引くには金利を払わなくてはならない状態に戻すということである。
世界の中央銀行としてのFRBが世界の金利を上げると言うことである。
ロシアと中国は米国債の値がピークの現在盛んに売りながら外貨準備から米国資産を減らしている。
日本の公的資金で米国債を買い続けているが、日本の資金が間接的にロシアと中国に取られていることになる。今後起きることは国際的米国債の売り圧力。
米国債10年物利回りが2%を超えて上昇し始めると、一斉に米国債売りの流れが加速し、国債市場、株式市場、不動産市場が暴落に向かうだろう。
「米国債市場が暴落の発端になる」と私が言ってきたが、その通りの様相になってきた。
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