<時事直言>太陽が東から上るほど確実に「大不況になる」。
「大不況へ草木もなびく」は「小冊子」Vo.127の主題である。 ニューヨーク時間5月20日、CIA、ペンタゴン、FRBのインサイダーと言われる私の長年の友人ジム・リカード氏にニューヨークで会う。 ポーツマスから5時間もド … 続きを読む
「大不況へ草木もなびく」は「小冊子」Vo.127の主題である。 ニューヨーク時間5月20日、CIA、ペンタゴン、FRBのインサイダーと言われる私の長年の友人ジム・リカード氏にニューヨークで会う。 ポーツマスから5時間もド … 続きを読む
第一次東西冷戦とは1945年第二次世界大戦直後から始まった米ソ冷戦のことで、米ソ陣営に今日のような経済依存関係はなく、完全に分裂した状態下で朝鮮戦争、ベトナム戦争等々の代理戦争が行われた。 トランプ前大統領の「アメリカフ … 続きを読む
(添付の「企業物価と消費者物価の上昇率にギャップ」をご覧下さい) アメリカの企業物価10%の上昇に対して消費物価は8.7%上がっているので差は1.5ポイント、企業物価はほぼ消費者物価に転嫁されていることがわかる。 日本の … 続きを読む
会社は資本金、家計は収入で成り立っている。 「初めに光ありき」(存在)、「初めに資本ありき」(運営)である。 国家も国民も初めに「カネありき」である。 そのカネ(通貨)の発行権は中央銀行に属する。 日銀、中国人民銀行、ロ … 続きを読む
プーチンのウクライナ奇襲は誰が仕組んだのか?! それは遺伝子組換え新型コロナの犯人と同じだ! 地球より重い人の命を制するのが基幹産業である。 一つは医療産業、他は軍事産業である。 いずれも独占資本の傘下にある産業である。 … 続きを読む
「企業物価と消費者物価の上昇率ギャップ」と「価格転嫁が追いついていない」の表を見るわかる通り、国によって企業物価の消費者価格への転嫁が異なる。 日本の転嫁率は約10%、アメリカは85%、ユーロ圏は19%、中国は19%。 … 続きを読む
20年前黒田現日銀総裁が財務省の財務官であったころ、「中国はデフレを輸出している」と言って中国が人民元を対ドルで低く固定していることを批判した。 人民銀行が対ドルで低めに誘導したのは中国経済の為であった。 黒田総裁は、ア … 続きを読む
戦争には軍事力と経済力の戦いがある。 さらに今は流行らないが、そのうち流行る文化力の競争がある。 現在は軍事と経済の時代だからこれから世界は誰に支配されるかは西と東の戦争によって決まる。 21世紀は領土侵略、経済インフラ … 続きを読む
第一次大戦が終わり、二度と戦争を繰り返さないようにとの願望から、アメリカのウィルソン大統領の肝入りで平和維持機関としての国際連盟が設立され戦勝国も敗戦国も加盟した。 しかしドイツの欧州進攻、日本のアジア領土拡大などで国際 … 続きを読む
アメリカ主導の西側陣営からロシアの2014年3月のクリミア(ウクライナ)併合を侵略と見なされ、以後ロシアは様々な経済制裁を受けてきた。 その結果2014年前の経済成長5%は1%以下に低下した。 今回のロシアのウクライナ侵 … 続きを読む